富士通ゼネラル、AWS IoT を活用して遠隔操作を実現する IoT プラットフォームへのエアコン接続台数を 250% 拡大

スマートエアコンの市場投入

富士通ゼネラルは、空調機器の製造販売およびソリューションビジネスを世界 100 か国以上展開しています。同社の空調機器は、日本、米国、ヨーロッパ、オセアニア、中東、インドなどにおける主要ブランドの一つです。

異常気象や都市化などによる地球温暖化を背景に、世界各国では省エネ機器、再生可能エネルギーへの転換が進められています。富士通ゼネラルはヒートポンプやインバータなどの省エネルギー技術の向上で応えるとともに、IoT 技術を活用することで、日々の生活リズムに合わせて、利用者がエアコンの運転を最適化したり、外出先からも遠隔操作できたりするスマートエアコンの普及拡大に努めています。

数十万台のエアコンに IoT 技術機能を搭載する計画を進めるため、信頼性が高く、コスト効率に優れ、スムーズにスケールアップ可能な IoT ソリューションが必要だった富士通ゼネラルは、2015 年からクラウド活用パートナーである AWS を選びました。同社空調機部門開発本部システム開発部長の西見氏は、「AWS とはサービス面でもサポート面でも非常に良い関係を築いています。IoT は当社の専門分野ではありませんが、AWS が必要な支援を提供してくれると確信していました」と述べています。

AWS を活用した 2〜6 カ月の開発期間短縮と 60％ のコスト削減

富士通ゼネラルは、AWS IoT Core を導入し、エアコンを迅速かつ安全にクラウドに接続しました。AWS IoT Core は、管理不要で、数十億台の IoT デバイスを接続し、数兆のメッセージを AWS にルーティングするためのインフラを提供します。

IoT ソリューションのデータベース層をベストプラクティスに沿って設計するために、同社の開発チームは AWS ソリューションアーキテクトと協力しました。アーキテクトは、Amazon Relational Database Service(Amazon RDS) を提案しました。同社マネージャーである岡野博英氏は、「Amazon RDS は、エンタープライズレベルの IoT ソリューションに必要な安定性とスケーラビリティを提供してくれました」と述べています。さらに、アーキテクトは、デバイス間通信を促進する MQTT プロトコルの統合もサポートしました。

また、AWS と計算コストの最適化について協議した結果、同社は、インフラの計算層にサーバーレスコンピューティングを提供する AWS Lambda を選択しました。西見氏は、「AWS Lambda を選んだ理由は、インフラのプロビジョニングが不要であり、イベントがトリガーされたときにのみコストが発生する点が、当社にとって非常に合理的だったからです」とコメントしています。

IoT プラットフォームへのエアコン接続台数が 250％ 増加

新しい IoT プラットフォーム「AWS で IoT ソリューションを構築して以来、IoT プラットフォームに接続されるスマートエアコンの台数が 250%増加しました」と西見氏は述べています。同社は、上市済みのエアコン製品を IoT プラットフォームに接続し、遠隔操作やメンテナンスアラートを可能にするオプションの Wi-Fi アダプターも開発しました。

顧客は、iOS および Android 向けに提供されている富士通ゼネラルのモバイルアプリを使用してエアコンを管理します。アプリを通じて、エアコンの設定を遠隔で調整したり、運転状況をインターネット接続のある場所からいつでも確認したりできます。同社のグループマネージャー、町田浩紀氏は、「AWS 上の IoT インフラの接続安定性とパフォーマンスにより、アプリは顧客から 5 点満点中 4.2 点の評価をいただいています」と述べています。

さらに、AWS IoT Core と AWS Lambda の採用により、富士通ゼネラルは IoT プラットフォームの開発期間を 2〜6 カ月短縮し、月額コンピューティングコストを 60%削減しました。また、IoT プラットフォームには、IoT 技術で接続されたエアコンの性能に関する膨大なデータを富士通ゼネラルに蓄積しています。Wi-Fi アダプターを搭載したデバイスの台数は、今後毎年 2 倍以上に増加する見込みです。

これら IoT 技術で接続されたエアコンの運転や性能データは、夏の冷房や冬の暖房での製品の使用状況などから、次世代エアコンを効率的に開発するために役立ちます。西見氏は次のように締めくくっています。「AWS ベースの IoT データを活用することで、地域ごとの詳細なデータを得られ、それに基づいて各地域市場に特化した製品開発やイノベーションをより効果的に推進できます。」